経済的なことを考えて将来の老齢人口の福祉を手伝う意識がある若者が一定数いるのではないかと見られる。
具体的に何を通じて社会貢献したいか考えているかを尋ねたところ「自分の職業を通して」が計14.9%、「家事や子どもの養育を通して」が計10.5%、「自然・環境保護に関する活動」が10.4%で続いた。
男女別では、男性は「自分の職業」が17.15%で最も多く、自然や環境保護が9.5%で続いた。女性は「家事や子どもの養育」が13%、「自分の職業」が12.9%と最も多かった。年齢別に見ると、「自分の職業を通して」の回答が最も多く、年齢による差は見られなかった。
調査は、厚労省がインターネットを通じて実施し、既婚者を含めた15〜39歳の男女計2505人から回答を得た。
