Monday, May 12, 2014

将来の原子発電所の存在



原子力発電賛成派と反対派がある。賛成派の主要な意見は原子力発電は火力発電のコストと比べて、とても安価で原発は二酸化炭素を排出しないので、大気汚染にならなので、環境に優しいことだ。それに、ウランを使う原子力発電は安定している。しかし、反対派は原子力のリスクが大きすぎると主張する。例えば、事故を起こすと近くの住民の健康に悪い影響があって、その土地はもはや居住不可能になる。その上、原子力の廃棄物の取り扱いは安全な方法がなく、誰も自分の町に原子発電所が欲しくない。
 

僕の会話パートナーは原発は今は必要だが、理想的に未来は必要ではないという意見を持っている。もし今、全部の原発を閉鎖すると、日本は電力がなくなるはずだと言った。言い替えれば、経済的に考えると、他の実行できる安価エネルギーがないので、仕方ない。


僕は同じ意見を持っている。確かに、他のエネルギー形態があっても、再生可能エネルギーの価格が下がるまで、たくさんの国は原子力を継続して使用すると思う。誰でもは環境に優しいエネルギーが欲しいけれども、電気代が上がって欲しくない。世界の一番大切なものは経済成長ので、現在と将来に原子を継続して使用するはずだ。僕たちは今再生可能エネルギーともっと安い製造原価の研究に投資しなければならない。そうすると、未来に原発より安全で安価で環境にエネルギーを見つける可能性がある。

Sunday, April 20, 2014

自分の職業が社会貢献、厚労省若者の意識調査


厚生労働省平成3月に若者の意識に関する調査結果を公表した。職業、家事や子供の養育、自然や環境保護に関する活動を通じて社会貢献をしたいと希望することが厚労省が実施した意識調査で分かった。

経済的なことを考えて将来の老齢人口の福祉を手伝う意識がある若者が一定数いるのではないかと見られる。
 
具体的に何を通じて社会貢献したいか考えているかを尋ねたところ「自分の職業を通して」が計14.9%、「家事や子どもの養育を通して」が計10.5%、「自然環境保護に関する活動」が10.4%で続いた。

男女別では、男性は「自分の職業」が17.15%で最も多く、自然や環境保護が9.5%で続いた。女性は「家事や子どもの養育」が13%、「自分の職業」が12.9%と最も多かった。年齢別に見ると、「自分の職業を通して」の回答が最も多く、年齢による差は見られなかった。

調査は、厚労省がインターネットを通じて実施し、既婚者を含めた15〜39歳の男女計2505人から回答を得た。

Friday, February 14, 2014

尖閣諸島や南シナ海や東シナ海の問題は解答法があるのか


「訪中の米・バーンズ国務副長官、緊張緩和へ近隣国との協力求める
FNNニュース
201424

「中国に周辺国との緊張緩和を要求 米国務副長官」
朝日新聞 DIGITAL
201424



121日から23日まで、アメリカのバーンズ国務副長官北京で東シナ海や尖閣諸島について行われた戦略安全対話で中国に政府関係者と中国は一方的な行為をしないで、近隣国と協力するように求めた。


僕の日本語の会話パートナーはこの中日韓関係悪化は将来今ほど悪くなっていないはずだと言った。彼はこの問題は別に国民に関係する悩みではなく、いつもテレビに出る抗議者は一般的な国民ではなく右翼的な国民だから、この問題は実は重要な問題ではないと思っていた。


僕もこの問題は重要な問題ではないと思っている。今の中日韓貿易の絆はとても強いので、それぞれの国は他の国と戦争しないはずだ。もし戦争したら、自分の貿易レベルや経済力が絶対に 減ってしまう。それに、ほとんどの国にはビジネスロビイストがいるので、その人たちは自分の国の法律と政治に影響することができる。その人たちは自分の利益やビジネスを守るために、自分の国の戦争を禁止する。

戦争が起こる確率が高くなったら、今からどうするか。僕はこの問題は解決方法がないと思う。しかし、 紛争管理はできる。尖閣諸島は一つの国の島ではなく、 韓国と中国と日本の島だ。言い換えれば、今の現状が最善だと思う。


Friday, January 24, 2014

中日貿易額が減った要因は本当に関係悪化だけか


韓中貿易が中日貿易を追い抜く勢い、中日関係の悪化が貿易にも影響香港紙
20131224
EXCITE ニュース

過去数年以内に、中日貿易額は中韓貿易額に追い抜かれようとしている 。昨年は3.9%減だった。今年は1月から8月までだけで中日貿易額が8.
5%減った。しかし、中国と日本が他の国と地域にもっと投資し始めたそうだ。中国は対韓国、日本は対ASEANが増えている。この理由は記事には中日関係悪化と書いてある。

日本の財務省に働いている会話パートナーは同じ意見を持っていないとおっしゃった。一つ目の理由はこの減少ははかるか、はからないか分からないからだ。二つ目の理由は民間部門は外交と大切な関係がなくて影響があまりないからだ。

同様に、授業で記事を書いた人の中日と中韓と日韓貿易について話し合って、いろいろな問題が出た。例えば、この記事を書いた人の目的は何だろうかと考えた。この人は多分香港人なので、ほとんどの記事は中国を強調していると僕は思っている。記事にはすべて中国について書いてあって、とても偏っている。その上、彼がこの最近の中日貿易や投資などの原因は歴史悪化だと咎めた。しかし、裏付け証拠や理由付けが提供されなかった。

この貿易減少の原因は関係悪化ではなく、他の理由があると思う。多分もう一つの理由は前は中韓貿易がなかったが、今は中韓貿易が始まったので、差が大きくなったことだ。